戦う場の選択
二代王様から戦力の集中と投下の指令が出た。
これは日本と韓国が危険なので、逃避地として安全なアメリカに来いという話ではない。
ランチェスター戦略での「集中効果の法則」では、戦力差が２倍ならば、実際は４倍の戦力差になり、３倍ならば９倍の戦力差になると言っている。
二代王様がランチェスター戦略を基に語ったものでは無いと思うが、いずれにしてもサタンに飲み込まれようとしている日本韓国を捨て、アメリカに戦力を集中させ、霊的、実体的にリーダシップを取れる戦闘態勢に入ったと理解する。
識者によっては中共の台湾進攻は、早くて2022年北京オリンピック後ではないかと言われている。この機に乗じて朝鮮人民軍が南進ということもあり得る話だが、これも識者によって意見が分かれる。
及川幸久氏が自身のYoutubeチャンネルで、台湾の呉釗燮（ウーチャオシエ）外交部長（外相）が豪のTVに生出演（豪ABCTVチャイナトゥナイト）時での、司会者と呉外交部長とのやり取りをトピックとして取り上げていた。
呉外交部長は、中共の台湾進攻は間近であり、その理由は中国の深刻な国内事情にあると断言していた。
更に、もし中共が台湾に進行すれば我々は非対称戦略で戦う。その戦闘によって中共は甚大な被害を負うであろう、我々はアフガンとは違うと断じた。
以前私のブログでも取り上げたが、米軍は既に数年前から台湾に入っており、海兵、陸の特殊部隊は激しい訓練をこの一年半行って来た。
頭の良いバカが国を亡ぼす
今回自民党総裁選を見て、日本は欧米的民主主義にはつくづく向いていないと感じた。日本の民百姓は村長的人物や、中間組織によって政治的意思を示してきたが、構造改革（年次改革要望書）と選挙制度によって地域が破壊されて来た。
それによってマスコミが垂れ流す嘘の耳障りの良いキャッチフレーズによって、直接的世論誘導が容易になってきた。小泉純一郎元首相のワンフレーズ・ポリティクスがその典型であろう。
今回も、マスコミの露出が多かった河野太郎氏が、党友票の圧倒的数を取ってしまった。更に脆弱なこの部分に外国の工作が入らないわけがない。こんなことも事前に分からないような無邪気な人達が国を危うくする。
これかからの日本をどんな人達が、どんな国を目指そうとしているかが、何となく分かる経産省のホームページトップ画面下にある「RIETI独立行政法人経済産業研究所」を一度見て見ることをお勧めする。
１０月４日岸田内閣が誕生し、所信表明演説での経済政策は「新しい資本主義を目指す」とのべ、新自由主義からの脱却をうたい、小泉改革からの大きな転換を図り、格差を無くすというリベラルな政策をのべた。
財政破綻論を主張する現職の事務次官が週刊誌で論文を発表した。早速高市政調会長はこの論文への批判をし、自国通貨建て国債なのでデフォルトは無いと論破した。
では何故財政出動が必要か？日本はデフレで20年間経済成長しておらず、更に国民はお金を使わない。日本のGDPの70%は内需で占められており、国民がお金を使わなければGDPは伸びない。GDPが伸びなければ防衛費は増やせない。日本の防衛予算のほとんどは借金の返済に使われている。
万が一中共軍が攻めて来た時自衛隊だけでは守れない。どうやら戦うにも10日位で弾薬が無くなるそうだ。因みに前出の事務次官は2006年から日本の財政破綻を訴えているようだが典型的な頭の良いバカだ。
経済数理学者の高橋洋一氏によれば、先進国の国債のCDSレートは０・１～０・２％程度で、日本の破綻確率は５年で０・５～１％程度だと言っている。更に高橋氏はこれを分かりやすく説明するために天気予報の例えで説明されていた。
「本日の降水確率は０パーセントで、外出には最適な日になるでしょう。しかし、大型台風も予想されるので、命を守る行動を取りましょう。」と言っているようなものだと。
戦争も、自然災害も一見何の前触れもなく訪れる
神はなそうとすることを事前にお示しくださる。事前に察知できないということは恐らく私達人間がほぼほぼボーとしているのだろう。
その後中国がアメリカは詳細を明らかにすべきだという声明を出したが、水中の物体とは何だろうか？シーウルフ級と言えばスクリューのないタイプで、最新鋭ではないがアメリカの誇る攻撃型潜水艦だ。
軍事素人なので良く理解できないが、攻撃型潜水艦の任務は、海底の深い所に潜航し（シーウルフ級限界震度は６００ｍといわれている）、ターゲットを補足し場合によっては攻撃する。当然南シナ海、東シナ海の海底の地形は全て詳細に把握しているはずなのだが。
南シナ海では米国や英国、日本、オーストラリア、カナダ、オランダの合同軍事演習を行っており、潜水艦の行動はトップシークレットで、事故の詳細は明らかにされることはないだろう。そもそも事故なのかどうかも分からない。
前出の財務省事務次官が2006年から主張している日本の財政が破綻する可能性が高くなる事象は、大規模な戦争と自然災害による首都圏の致命的な損傷だ。ひょっとしたら彼は予言者なのかもしれないと思えてきた。（笑い）
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